サービス内容

総合防災サービス

津波

検討内容・解析例

津波シミュレーション

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適用分野および特徴
  • 波源から陸域までを連続して解析可能(中央防災会議によるデータ等を使用)。
  • 沿岸域の解析では防潮施設や防災施設を考慮した検討をおこない、浸水範囲を予測可能(防災施設による被害軽減効果の検討、ハザードマップ作成の基礎資料に使用)
  • 河口から進入した津波が河川を遡上していく様子も解析可能(河川管理施設の操作検討等に使用)
  • 陸上遡上した津波の様子を時間変化で追跡することが可能(避難経路の選定に使用)
  • 被害軽減対策(ハード対策、ソフト対策)検討の基礎資料として活用できる。
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■参考
※中央防災会議:
 内閣の重要政策に関する会議の一つとして、内閣総理大臣をはじめとする全閣僚、指定公共機関の代表者及び学識経験者により構成されており、防災基本計画の作成や、防災に関する重要事項の審議等を行っている。

津波予警報システム

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適用分野および特徴
  • あらかじめ断層位置と地震規模について想定される様々なパターンを対象として、津波シミュレーションを実施する。
  • 地震発生時に発表される緊急地震速報を自動受信し、震源位置、震源深さ、マグニチュードなどの地震情報をもとに、各地の津波による最大水位、津波到達時間を予測する。
  • 観測潮位と予測水位の比較や、地震情報、観測潮位が更新される毎に、予測値の修正処理を行う。
  • 詳細な地形モデルによる津波シミュレーションを行うことにより、様々な地点における精度の高い予測水位が得られる。
  • 津波発生時の、アラート発出機能が実装済み。
  • 各自治体などで、モニタリング観測を行っている港や河川などの水位データ取得などとの連携も対応が可能。
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■開発言語
・VB.NET/C#/C

3次元津波災害リスク可視化技術システム(立体ハザードマップ)

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適用分野および特徴
  • 現地映像による3次元地理情報システムを駆使した沿岸災害リスク可視化技術システム
  • 津波、高潮、洪水氾濫など、多様な水災害リスクを可視化・疑似体験が可能
  • 従来の津波・高潮・洪水氾濫計算結果を活用可能
詳細
○ソフト的な防災・減災施策を講じる上で有益な情報を提供

○水災害リスクに対する住民・行政間の合意形成、地域防災・避難行動計画の策定、住民の防災意識の向上などに活用

■ 備考
本システムがNHKニュースウオッチ9で放送(2014年3月14日(金)


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